WARRANTY制度・保証

01長期優良住宅長期優良住宅が標準仕様。
性能が証明された資産価値の高い家。

断熱性能は、長期優良住宅よりもさらに上のレベル。
温熱の勉強をし割り出した弊社の基準です。
申請のためではなく、居心地の良さを追及したら、長期優良住宅の水準よりも高い基準の性能に。建物の性能が数値で分かるから、想定できる室温や光熱費、必要なエアコン容量が判明します。

いいものをつくって
きちんと手入れし、
長く大切に使う

これまでの住宅は作っては壊すの家づくりで、資産価値は30年経つとなくなってしまいました。しかし長期優良住宅は、「いいものをながく使う」という考えのもと、定期的にメンテナンスをすることで、子ども・孫にも住み継いでいける「長持ちする家」をご提案しています。

02定期アフターメンテナンスながく大事に使っていただくために、
10年目まで無償点検を実施。

お引渡し後、6カ月、1年、3年、5年、10年の定期点検(無償)では、普段は見えない基礎や床組み、配管から、外壁や内部設備まで、直接訪問して点検いたします。
家が傷みだす前に手入れをする。ながく大事につかう基本を大切にしています。
※将来に渡りメンテナンスに責任を持てるように、車で1時間以内で行け
るところを施工範囲とさせて頂いております。

03公的検査

  • 確認申請

    申請建築物が建築基準法、その他の法律や規定に適合しているか、建物の図面で審査されます。適合していない場合は、適合するように是正しなければなりません。

  • 中間検査

    上棟が終わり、構造体が図面通りに組まれているかを検査します。

  • 完了検査

    完成した建物が、確認申請書の図面の通りに作られているか検査します。

  • 基礎配筋検査

    基礎工事が図面通りに施工されているか、基礎コンクリート打設前に鉄筋の太さや配置を検査します。
    家を支える一番重要な基礎工事です。鉄筋は、コンクリート打設後ではコンクリートの下になり見えなくなってしまうので、第三者機関により厳密な検査を行っています。

  • 躯体検査

    柱、耐力壁の位置、梁や柱の接合金物が指示通りの方向や大きさで止められているかなどを検査します。
    地震力や、風圧などがかかった時、それぞれの部材が離れたり、ねじれたりしないで躯体の耐力を発揮できるように細かく検査します。

  • お施主様確認検査

    現場担当者からポイント箇所の説明を行い、お施主様に確認頂く検査です。

  • 配置確認

    建物の位置、道路・隣地境界などを確認していただきます。
    敷地に地縄を張って実際の建物の位置や大きさを体感し、隣地や道路との距離感も把握して、これから始まる家づくりを実感していただきます。

  • 電気配線・給排水位置確認

    照明の取り付け位置、コンセントの位置や高さを確認していただきます。
    図面と、実際に見る高さや位置とでは感じ方が違う場合があります。現場で使い勝手をシミュレーション・確認していただき、暮らしやすい住まいづくりを進めていただきます。

  • 社内検査

    日常のチェックはもちろんですが、各検査項目に合わせて自主検査を行います。
    工事完了後、お引渡しの前には、社外の公的検査よりも厳しい女性スタッフによる社内検査が実施されます。
    女性目線のきめ細やかなチェックに合格した家だけがお引き渡しされます。

03その他保証いつまでも安心して暮らしていただくために、構造上主要な部分などについて様々な保証があります。

  • 住宅瑕疵担保責任保険

    民法で保証されている2年保証のほかに、瑕疵担保保険による10年保証をいたします。さらに第三者機関による保証(オプション)を付けることで最長60年保証も可能です。
    第三者機関(国交省認定法人)の検査員により調査を行い、施工に問題がないと認められた住宅について、お引渡し日から10年間の保険が付きます。保険の対象となるのは、住宅の構造耐力上主要な部分と、雨水の浸入を防止する部分です。この保険は、瑕疵が見つかった場合には、住宅会社が無償で補修します。万が一住宅会社が倒産した場合でも、欠損を直すための費用をお客様が第三者機関から直接受け取ることができます。

  • 地盤調査・保証

    第三者機関による基準に基づいた基礎・地盤補強工事がなされ、基準に合格したうえで、不同沈下による建物被害を保証する制度です。
    保証の始まりは基礎着工日、お引渡し日から10年間の品質保証が付帯します。

  • しろあり補償制度

    体にも環境にも安全なホウ酸を床下や構造体に塗布して、住まいをシロアリや腐敗菌から守ります。
    標準仕様と施工マニュアルに沿って建築したことを条件として、「しろあり賠償責任補償」の対象物件として登録します。登録した建物は施工日から15年間、シロアリによる被害が発生した場合に、最高300万円を限度として無償で補償されます。